声明に名を連ねるのは、俳優や映画監督、脚本家など、映像業界に携わる以下の12人。

石川優実（俳優・アクティビスト）、牛丸亮（俳優・映画監督）、呉美保（映画監督）、加賀賢三（映画監督)、川上拓也（録音）、桜木梨奈（俳優）、東海林毅（映画監督）、睡蓮みどり（俳優、文筆家）、千尋（俳優)、羽賀香織（美術）、早坂伸（映画カメラマン）、港岳彦（脚本家）

声明では、「多くの被害がいまだに『ないもの』とされている」と指摘。「今起きている問題だけではなく、過去に起きた問題についても相談ができ、 本音で話し合える環境づくりを目指していきたいと考えています」と宣言している。
「エントラップ型」の性加害・性暴力とは？

映画界では3月から、週刊誌報道をきっかけに監督や俳優らの性加害疑惑の報道が相次いでいる。

「映像業界における性加害・性暴力をなくす会」は声明で、映像業界における性加害・性暴力について、地位や関係性を利用した「エントラップ型」が多く聞かれると指摘。

「罠にはめる」という意味を持っており、人事権を持った監督やプロデューサーが、キャスティングを条件に俳優に対して性行為を迫る、などの行為がその一例だという。

有志らは、「強要される側は、断ったり拒んだりすれば『クビにされるのではないか』『今後仕事を回されなくなるのではないか』『現場の和を乱すのではないか』といった不安を覚え、沈黙を強いられます」と指摘。

「また、こうした事例を指して『枕営業』などという加害者に都合のいい言葉を使う光景も繰り返されてきました」と訴え、「明白な加害・被害にもかかわらず、あたかも被害者が自ら望んでしたかのように第三者が言うことは侮辱であり、問題をひどく矮小化することにも繋がります」と訴えている。

「芸能界ではよくあること」という感覚　警鐘鳴らす

さらに、声明では、制作スタッフが被害に遭うケースもあとを絶たないことにも言及。

「上下関係や会社間のパワーバランス、ジェンダーギャップなどを背景に、加害側の横暴を許す制作体制がパワハラを生み出し、その延長線上に性加害・性暴力が起こります」とつづっている。

その背景には過酷な労働条件や労働環境などの問題が横たわっていると指摘し、「劣悪な労働環境が性加害・性暴力の温床ともなっている」と警鐘を鳴らした。

映像業界における性暴力被害や、長時間労働、低賃金、無契約など劣悪な労働環境については、かねてから問題視されてきた。

有志らは、「私たち業界関係者は、こうした被害・加害の数々を知りながら『芸能界ではよくあること』と感覚を麻痺させ、ハラスメントに加担してはいなかったでしょうか」と投げかける。

「多くの被害がいまだに『ないもの』とされている」として、 映像業界で起こる性加害や性暴力をなくすため、実態調査や、第三者機関の設置が必要とも呼びかけた。

声明の全文は「映像業界における性加害・性暴力をなくす会」の公式サイトやTwitterに掲載されている。

CINRA
https://news.yahoo.co.jp/articles/53c6a2e2de35fdf0c3eff1f9a29fd0ac8ede5540