2018年に湯川氏はツイッターで、韓国と日本の音楽シーンについて言及。韓国と比較して、国家戦略としてアイドルを見る政治力があれば…と日本の現状を憂いていた。

過去の投稿に補足する形で《今更ですが》と前置きした湯川氏は、日本の音楽の国際競争力が失われたのは《日本の『会いに行けるアイドル』と言う国内循環型のキャバクラ・システム》が原因だと持論を展開。かつて日本の音楽業界は湯川氏の意見に否定的だったようで、《バァさん、焼き餅焼かない方が良いよ》などといった暴言を吐かれたこともあると明かしていた。

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AKB商法は関係ない？ 日本音楽が世界に通用しない理由

〝AKB商法〟をキャバクラシステムと称し、それを日本音楽が衰退した原因だと決め付けるような湯川氏の持論は、良くも悪くも話題に。ネット上には、

《AKB商法以前に、もともと大した曲無かっただろ》
《国家戦略としてアイドル売るような恥ずかしい国にならんでよかったと思う。そんな国になるくらいなら滅んだほうがマシ》
《この人は音楽業界で生きる人だから国際競争力とやらを考えるのもわかるけど、いちリスナーはそんなもん考える必要ない》
《CDどころか配信ですらAKBに負ける雑魚歌手ばかりだったのはキャバクラ関係ないよね》
《いうほど大衆音楽というジャンルで国際競争力なんて必要か？》
《握手券商法はクソなのはわかるが、握手券でCD買うような客層はもとからCD買ってなさそう》
《韓国がエンタメ産業に力入れて着実に結果出したこの10年の間に、日本はクールジャパンでアニメ漫画ゲームに力入れて国民総キモオタ化ってぐらいチー牛増やしたからな》
など、さまざまな意見が寄せられている。

「湯川氏は日本の音楽に国際競争力がないと嘆いていましたが、そもそも日本の音楽は内需で成立しています。最初から国際社会をターゲットに入れていないため、韓国と比べるのはお門違いでしょう。以前、日本はクールジャパンの名目で漫画やアニメに力を入れましたが、還元があったのは現場ではなく、広告代理店などの一部のみ。政治は文化の下流という認識が無い日本の政治家では、国際的に戦えるコンテンツを育てていく力はありません」（音楽ライター）

湯川氏が目の敵にしていたAKB商法は日本のアイドルに限った話ではない。一般的に浸透した販売戦略となっており、世界的なK-POPアイドル『BTS』も初回限定盤などにイベント応募券を同梱。ファンに複数買いを強いている。

とは言えAKB商法が効果を発揮するのは、CDの売上だけ。楽曲の評価とは全く関係がないと思うのだが…。どうしても、AKB商法を目の敵にしたいのだろう。

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